メニコン「メルスプラン」を基盤にデジタルマーケティングの実現を目指す

メニコンの会員制サービス 「メルスプラン」 、データをクラウド上で管理し会員情報の分析などを開始

12 月 21 日、株式会社メニコンが会員制コンタクトレンズ定額提供サービス 「メルスプラン」 の展開において、スマートフォンアプリ等を活用したデジタルマーケティングの実証実験を 2017 年 1 月から行うことを発表しました。

メニコンが会員制サービス 「メルスプラン」 で、デジタルマーケティングの実現に向けた実証実験を開始
クラウド上のデータウェアハウスで、スマホアプリの利用履歴や会員情報などを分析
( 2016 年 12 月 21 日)
http://www.hitachi-solutions.co.jp/company/press/news/2016/1221.html

この実証実験では、スマートフォン向けアプリを活用。プッシュ通知によってレンズの交換時期の通知を行ったり、メルスプラン加盟施設の事前予約を受け付ることが可能になります。また、コラムの配信やアンケートの実施など相対的なサービス向上を図るとしています。さらに、アプリの履歴や会員情報などのデジタルデータを活用して、 One to One によるマーケティングコミュニケーションの実現を目指します。

2001 年にスタートした 「メルスプラン」 。 Web での会員ページでの情報発信からアプリでの展開に舵を切る

「メルスプラン」 とは、コンタクトレンズを購入するのではなく月々定額制で利用できるシステム。 2001 年にサービスを開始し、会員数は 2016 年 11 月末時点で 120 万人を突破しています。同社においては売り上げの 5 割を占める安定的な収入基盤へと成長し、経営戦略においても重要な施策となっています。

メニコンでは従来まで 「 MELS MENBERS ROOM 」 という会員専用ページを開設し、会員へ向け情報発信を推進してきました。コンタクトレンズのストックが尽きても店舗に受け取りに行けない会員のために、レンズの定期宅配ができる直送サービス 「ムータン」 やケア用品を購入できる直販サービスなどを実施、会員の利便性や継続率を高める施策実績を持ちます。それに加え、スマホアプリによるサービスの向上、またそこから得られるデータの分析・可視化とOne to One マーケティングの実現を図るため、 スマホアプリ導入のうえ実証実験をスタートします。このアプリを展開することにより、情報のプッシュ通知などだけでなく、位置情報を利用した施設検索なども可能になります。さらにそのデータをビッグデータとして蓄積していくことで、他の会員へより利便性の高い情報を提供していくことが可能となります。

日立ソリューションズがシステムを構築、会員のアプリ利用促進にはアイリッジの 「 popinfo 」 を活用

メニコンの 「メルスプラン」 デジタルマーケティング化の試みにおいて、システム設計を行っているのは株式会社日立ソリューションズです。同社はビッグデータ事業における分析環境構築のノウハウを生かし、高速かつスケーラブルな分析システムの構築、運用支援などを行っていきます。このシステムはクラウド上のデータウェアハウス 「 Amazon Redshift (アマゾンレッドシフト) 」 を利用しています。メニコンの社内システムの会員情報やスマホアプリの利用履歴などのデータをアマゾンレッドシフト上に蓄積し、分析を行っていきます。これの分析結果を利用し、メルスプラン会員の嗜好や特徴を抽出・分類し、会員のニーズに応じた情報発信を行うことが可能になります。スケーラブルな設計で、将来的なデータの増加にも柔軟に対応できる環境を構築しています。

また、今回導入されるスマホアプリには、株式会社アイリッジの O2O ソリューション 「 popinfo 」 を導入します。レンズ交換の通知や、個々の会員の思考や行動に応じた情報をプッシュ通知することで、会員のアプリ利用を促進し、施設の予約や商品の購買へとつなげます。

このように、 「メルスプラン」 のサービス向上を目指すメニコンは、蓄積されたデジタルデータを分析して会員の思考や特徴を抽出・分類し、スマホアプリを利用して適切な情報発信をしていくことで、会員のニーズを満たし店舗対応の改善にも活かそうとしています。

企業のアプリ導入がさらに加速。アプリの活用により、より生きたデジタルマーケティングが可能に

メニコンのように、スマホアプリを新たに導入したり、リニューアルする企業が増えてきています。
2016年7月には、マクドナルドの公式アプリもリニューアルを行いました。クーポンの配信やGPS情報を利用した店舗検索、商品のカロリー表示など、ユーザーの利便性を高めています。ほかにも、これまで会員カードを作成し、会員管理を行っていたような企業も独自アプリの展開を進めています。

アプリを会員のスマートフォンにダウンロードさせることで、会員が店舗の近くに訪れた際にプッシュ通知が可能となり、行動履歴を追えることでより詳細なデータ分析が可能になります。 Web サイトのアクセス履歴やニュースレターなどのメール配信とその開封情報などに加え、アプリを活用することでより生きたマーケティング情報が取得できるということが言えます。

企業がもともと保有している会員データとアプリの履歴がマージされることで、企業のデジタルマーケティングはより進んだものになると言えるでしょう。 B to C 企業にとっては、スマホアプリの活用・導入は必須となってきています。

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